卒後教育システム構築に対する基礎的調査および卒業生の動向の把握 筑波技術短期大学理学療法学科 薄葉 眞理子　前島 徹　吉田 次男 要旨：就職後の勤務先での活動と卒後教育に希望する内容に関し調査を行う目的で、筑波技術短期大学理学療法学科の平成６年から平成12年までに卒業した卒業生66名を対象に、郵送によるアンケート調査を行った。有効回答数は34名（回収率53％)。理学療法士として就職したことがある者は32名（94％）で、現在まで理学療法士として就職している者は29名（91％）であった。勤務先を変更したことがない者は18名（62％)、変更したことがある者は11名（38％）であった。勤務先は病院（72％）が最も多く、特に300床以下の一般病院で、職員構成は１～２名の先輩あるいは後輩の理学療法士と１名の作業療法士がいるところに多く勤務する傾向が認められた。脳血管障害を扱う割合が高いが、特定の疾患に偏ることなく幅広い疾患を扱っていた。生涯学習に関しては「もっと勉強しなければ」と答えた者が23名で、学習内容としては基礎教科を選択する傾向があった。 キーワード：理学療法　視覚障害　卒後教育　実態調査　活動分野 １．はじめに 　筑波技術短期大学創立10周年が経過し、理学療法学科から８期生が既に卒業した。本学科の教育成果を確認可能な卒業生数が揃い、卒業生にとっては理学療法士として数年の経験年数が経過した。そこで今回初めて勤務先の変更を含む就職後の実態調査を行い、視覚障害を持つ理学療法士として、臨床現場での仕事を通してどの様な卒後教育を希望するか、卒後教育システム構築に対する前調査をおこなうことを目的として卒業生の動向を調査した。 ２．方法 　平成６年から１２年までに本学理学療法学科を卒業した卒業生（卒業後１～７年目までの者）６６名を対象とした。調査方法は郵送による多肢選択法によるアンケート調査を行った｡調査期間は平成１２年３月に配布し、秋までに回収した。アンケートの質問項目については本稿の最後に添付した（表１)。 ３．結果 　回収は３４名（回収率53％）で、男２０名、女１４名、卒業後１年目の者４名、卒業後２年目の者１１名、卒業後３年目の者３名、卒業後４年目の者５名、卒業後５年目の者11名、卒業後６年目の者４名、卒業後７年目の者３名であった。 （１）勤務状況 　理学療法士として就職したことがある者は３２名（９４％）で、就職したことがない者は２名であった。就職したことがない２名は、盲学校理療科教員１名と盲学校鍼灸学科へ進級した１名であった。理学療法士として就職した32名の内､現在まで理学療法士として就職している者は29名（91％）であった。現在理学療法士として勤務していない残りの３名は、全員結婚退職し専業主婦となっている。その３名の内、２名は将来理学療法士として働きたい（育児が一段落してから等）と答えている。 　現在まで理学療法士として勤務している２９名の内､仕事をしていなかった期間がある者は３名（１０％）で、その理由は育児休業、産休、眼科治療の各１名ずつであり、理学療法士以外の業務をして休職した者はいなかった。 （２）勤務先の変更 　現在理学療法士として勤務している２９名の内、勤務先を変更したことがない者は１８名（勤続年数１０ケ月～６年)、変更したことがある者は１１名であった。変更したことがある者11名の内訳は､勤務先を１度変更したことがある者が８名、２度変更したことがある者が３名であった。変更したことがある11名の内、卒業後４年目以内の者は２名、卒業後５年目以上の者は９名であった。 　理学療法士として就職した３２名（結婚後退職した３名を含む）の内、卒業後４年目以上の22名では、最初に勤務した施設での平均勤続年数が3.0±１３年であった。卒業後４年目以上の者の内、勤務先を変更したことがある１３名では、最初に勤務した施設での平均勤続年数は2.0±1.2年であった。 　勤務先を変更した理由として最も多かったのは転居・通勤３名、次いで待遇２名、研修１名、人間関係１名、仕事以外の強制１名であった。 　現在の職場に今後どのくらい勤務したいと思っているかという質問に対して、結婚するまでと答えた者は１名、あと２～３年が１０名、定年までが１０名（２つ答えた者を含む）名、すぐにでも辞めたいが３名、記載なしが６名であった。 （３）勤務先の規模 　２９名の現在の勤務先は、救急病院が１名、300床以上の一般病院が２名､200～300床の一般病院が９名､200床未満の一般病院が７名、小児病院が１名、介護老人保健施設が５名、診療所が１名、老人病院が１名、行政職が１名、記載なしが１名であった。勤務先を２回変更した３名の現在の勤務先は２名が介護老人保健施設、１名は記載なしであった。２９名の内、病院勤務が２１名と最も多く（72％)、次いで介護老人保健施設勤務の５名（17％)、診療所が１名（３％)、行政職が１名（３％）の順であった。 （４）勤務先での活動分野 　現在理学療法士として働いている２９名中、理学療法で扱う主な疾患(割合％）について25名が回答した。全体の平均値は、脳血管障害が40.1％、整形外科疾患が29.6％、小児が8.0％､在宅治療が7.4％、その他が14.9％であった（図１)。 　脳血管障害をみている２２名の内、２名は脳血管障害の患者の割合が80％以上､６名は60-70％、７名は40-50％、５名は20-30％、２名は10％以下であった。整形外科疾患をみている２０名の内､３名は整形外科疾患の患者の割合が８０％、１名は60-70％､３名は40-50％､８名は20-30％、５名は10％以下であった｡小児疾患をみている６名の内、２名は小児の割合が80％以上で､他の４名は20％以下で２名は小児の割合が80％以上で､他の４名は20％以下であった。在宅治療をしている１３名の内、１名は在宅の患者の割合が100％で､他の１２名は10％以下であった。その他の疾患をみている者は１６名で､その他の疾患が占める割合の平均±標準偏差は23.3±163(4-60)％であった。 　選んで診ている患者層（複数回答）について調査したところ、「特に選んでいない」と答えた者が１８名、「選んでいる」と答えた者が１１名であった。選んでいる患者層は、ベッドサイドが４名、入院患者が６名、外来が５名、在宅が１名、新患が３名、その他が２名であった。 　11名の内２名のみ単一層の患者を選んでいたが、その他は多くの患者層を選んでいた。なるべくみないようにしている患者についても、２９名中、記載なしの１名を除いた２８名の内、２３名は特にないと答え、残りの４名は小児が２名、その他が２名であった。 （５）勤務先の職員構成 　現在理学療法士として勤務している２９名の勤務先におけるリハビリテーション部門の職員構成について調査した（図２)。 　自分以外に理学療法士がいない者は３名(29名の勤務先の’０％)、その内他職種もいない全くの一人職場の者は１名（２９名の勤務先の3.4％）であった。この３名の勤務先は介護老人保健施設が２名、老人病院が１名であった。 　先輩の理学療法士がいる勤務先は23施設（29名の勤務先の80％）で、－施設あたりの先輩理学療法士の平均数は１９±2.0(0-10)人であった。その内非常勤の理学療法士がいる施設は７施設、平均0.3±０５名であった。 　後輩の理学療法士がいる勤務先は15施設(29名の勤務先の５１％)で、後輩理学療法士の平均数はＬ４±23(0-9)人であった。その内パートの後輩理学療法士がいる施設はｌ施設３名であった。 　リハ看護婦（士）・准看護婦（士）（以下リハナース）がいる施設は３施設(29名の勤務先の10％)で、リハナースの平均数は０.２±0.5(0-2)人であった。 　作業療法士（以下ＯＴ）がいる施設は１５施設(２９名の勤務先の５１％)で、ＯＴの平均数は1.4±1.9(0-7)人であった。 　言語療法士（以下ＳＴ）のいる施設は８施設(29名の勤務先の27％)で､ＳＴの一施設あたりの平均は0.5±1.0(0-4）人であった。 　リハビリテーション専門医（以下リハ医）のいる施設は常勤だけで４施設(29名の勤務先の13％)、非常勤を含めると６施設(２９名の勤務先の20％)で、リハ医の一施設あたりの平均は0.2±0.5(0-2)人であった。 　メディカルソーシャルワーカー（以下ＭＳＷ）のいる施設は９施設(２９名の勤務先の３１％)で、ＭＳＷの－施設あたりの平均は０.８±１.６(1-8)人であった。 　保健婦のいる施設は1施設(２９名の勤務先の３％)で、保健婦数は２人であった。 　鍼灸師の助手がいる施設は１０施設(２９名の勤務先の34％)で、鍼灸師の一施設あたりの平均は0.7±1.1(0-4)人であった。 　あん摩マッサージ指圧師の助手がいる施設は５施設（29名の勤務先の17％）で、あん摩マッサージ指圧師の一施設あたりの平均は0.2±0.6(0-2)人であった。 　何も免許を持たない助手がいる施設は１４施設（29名の勤務先の48％）で、免許を持たない助手の一施設あたりの平均は１.２±2.1(0-7)人であった。 　勤務している職種別に施設数を表すと、多い順に先輩理学療法士２３施設(29名の勤務先の８０％)、後輩理学療法士１５施設(29名の勤務先の５１％)、ＯＴ15施設(29名の勤務先の５１％)、免許を持たない助手１４施設(29名の勤務先の48％)、鍼灸師の助手１０施設(29名の勤務先の34％)、ＭＳＷ９施設(29名の勤務先の３１％)、ＳＴ８施設(２９名の勤務先の２７％)、リハビリテーション専門医６施設(29名の勤務先の20％)、あん摩マッサージ指圧師の助手５施設(２９名の勤務先の17％)、リハナース３施設(２９名の勤務先の10％)、保健婦１施設(3％)であった。 　施設あたりの平均人数は職種別に表すと、多い順に先輩理学療法士1.9±2.0人、後輩理学療法士1.4±2.3人、OT1.4±1.9人､免許を持たない助手1.2±2.1人､ＭＳＷ0.8±1.6人、鍼灸師0.7±1.1人、ＳＴ0.5±1.0人、あん摩マッサージ指圧師0.2±0.6人、リハ医0.2±0.5人、リハナース0.2±0.5人、保健婦0.07人であった。 （６）勤務先での相談 　仕事について相談できる相手（複数回答）は、いると答えた者が２４名、いないと答えた者は４名、回答なしが１名であった。いないと答えた者の殆どが、一人職場または理学療法部門のスタッフが数名だけのところに勤務している者であった。相談する相手は先輩理学療法士と答えた者が１４人、後輩理学療法士が１０人，鍼灸師４人､あん摩マッサージ指圧師１人､免許なしの助手４人、リハナース１人､ＯＴ６人､ＳＴ１人、リハ医師２人､ＭＳＷ３人、保健婦１人であった。 　相談内容は、事務的なことが１４名で最も多く、次いで生活のことが１０名、治療のことが４名、学会の準備が１名、その他が４名であった。生活や治療のことよりも、事務的なことについて相談することが多かった。 （７）収入 　11名が収入について回答した。収入は年収と月収との２通りの記載があった。年収で答えた４名の平均年収は4,125,000±298,608円であった。月収で答えた７名の平均月収は214,571±31,379円であった。 （８）生活 　住居は､独居(親以外の自分の家族を含む)が１５名、親と同居が９名、自炊の寮が１名、賄い付きの寮が１名であった。およそ2/3が親から独立し、１/3が親と同居して生活していることが分かった。 　既婚率は、未婚23名、既婚６名で、２０％であった。 　フルタイムの仕事以外の活動について、アルバイトをしているものは１名、通学しているものは２名、県理学療法士会の活動をしている者が２名、趣味・習い事をしている者が７名、研究をしている者が１名、その他が１１名であった。 　週末の過ごし方として、寝ている（休息）が７名、外出・ドライブ・買い物が５名、家族サービス・育児・こどもと遊ぶが３名、家事が３名､趣味･パソコンが３名、テレビが１名、記載なしが６名であった。 （９）生涯学習について 　理学療法士としての自分について、一生懸命やっていると答えた者が７名、もっと勉強しなければと答えた者が２３名、今のままでよいと思うと答えた者が２名、もう少しまじめに働いた方がよいと思うと答えた者が２名、その他が２名であった。殆どの卒業生が生涯教育の必要性を感じていることが判明した。 　再度履修するとしたら、どの教科を選ぶかという質問に対して、解剖学６、運動学５、神経内科５、整形外科４、生理学３、物理療法２、心理学２、英語２、運動療法２、統計学２、研究法１、理学療法実技科目１、放射線（読影）１、脳外科１、義肢装具１、運動力学１、理学療法技術論１、内科１であった。 図１　円グラフ 図２　棒グラフ ４．考察・結論 　理学療法学科を卒業した者の殆どは理学療法士として就職し､現在まで理学療法士として勤務し続けている。現在勤務していない者の殆ども、育児・専業主婦等が落ち着いた段階で、理学療法士として復帰することを望んでいる。また、理学療法の仕事に就いた者は他職種に変更していない。これらの結果から、本学科における教育Iま理学療法士の育成・定着に一定の評価をあげたと言える。 　本学科の卒後７年までの卒業生は、一施設に平均約３年留まって勤務する傾向があり、６割の者は勤務先を変えていないことが分かった。一方、勤務先を変える場合は、最初の勤務先で平均２年勤務した後、通勤の便の良いところへ変更する傾向が認められた。数名は直ぐにでも辞めたいと感じながらも勤務を続けているが、他はあと２～３年勤務して変更しようと思っている者と定年まで勤務したいと思っている者とに二分された。 　勤務先は病院（72％）が最も多く、特に300床以下の一般病院で、リハビリスタッフは先輩あるいは後輩の理学療法士とＯＴがいるところに多く勤務する傾向が認められた｡2000年施設別理学療法士就業比率[1]によると病院が809％､介護老人保健施設が5.5％であり、本学の卒業生では介護老人保健施設に勤務する比率が若干高い傾向があった。また、勤務先の変更を繰り返す卒業生は最終的に介護老人保健施設に勤務する傾向があった。 　勤務先で扱う対象疾患については、整形外科疾患だけで、または在宅治療だけで100％と答える者２名を除き、殆どは様々な疾患を手がけていた。全国平均の脳血管障害25.4％、整形外科疾患56.6％[1]と比較すると、本学の卒業生は整形外科疾患よりも脳血管障害を多く扱っている傾向が見られた。殆どの卒業生は患者を選ばずに広く様々な患者層をみていた。疾患別に最もよく見ている疾患は脳血管障害で、次いで整形外科疾患、小児疾患、在宅の順であった。勤務先の病院によって差があり、小児や在宅患者が殆どという者もあり、今後その様な分野へも職域が拡大することが考えられることから、小児や老人医療に関する専門教育の充実が必要と考えられる。小児疾患はＯＴが担当するという施設があり得ることを考慮すれば、殆どの卒業生は患者を選ばずに広く様々な患者層をみているといえる、また患者層を選んでいてもそれは個人の理由よりも病院側の理由によって選択している可能性がある。また、以前よりリハビリテーションで多く扱われている脳血管障害･整形外科疾患.小児疾患．地域リハビリテーションに属さない疾患を担当している卒業生が質問に答えた２５名中１６名いたことから対象とする疾患が拡大している可能性があり、内科・循環器内科等他の疾患に関する専門教育も充実させる必要性がある。 　殆どの卒業生は複数の職員と共にリハビリテーション科に勤務していた。平均的な職員構成は、先輩あるいは後輩の理学療法士が１～２名とＯＴが１名、免許を持たない助手が１名であった。リハビリテーションチームの他職種では、多い順にＯＴ、ＭＳＷ、ＳＴ、リハ医、リハナース、保健婦の順であった。 　複数のスタッフがいる職場では、仕事について理学療法士に限らず、リハチーム全体に相談している傾向があった。相談内容は事務が最も多く、これは視覚障害者にとってカルテ内容の把握や記入が困難であるという松澤ら[2]の報告と一致するものと思われる。 　卒業生の一割は勤務先を卒業後６年以内という短期間に２回変更し、その全員が介護老人保健施設・老人病院勤務であり､一人職場で相談相手がいない状態である。このような卒業生のスキルアップに関して大学側がファローアップするあるいは相談窓口を開設する必要性があると考えられる。 　収入に関しては、回答数が少ない、手取りか税込みか判らないなど不確かな面が多い。 　今回の調査結果を基に、１０年後、２０年後と引き続追跡調査を行い、卒業生の動向を調べ、勤務年数の増加、勤務先の変更等につれ、収入・生活・パソコン利用による事務処理内容を含む仕事内容の変化を調べ､教育内容、卒業後の指導の参考としたい。臨床研究発表、臨床実習指導者、学士・修士・博士取得の状況についての調査も課題である。 引用文献 [1］日本理学療法士協会編集：理学療法白書２０００－２１世紀の理学療法に向けて－，日本理学療法士協会発行,東京,2001 [2］松澤 正、香川 邦夫：視覚に障害のある理学療法士の職場における勤務状況の実態と課題（第２報）.筑波技術短期大学テクノレポート２(1):141-144,1995. 表１　アンケートの質問項目 資料 （１）卒後から理学療法士としての勤続年数（年） （２）仕事をしていなかった期間はありますか （３）勤務先の変更。現在のところに○を記入して下さい。 （４）（３）で有と答えた人はその理由を書いて下さい。 （５）現在の勤務先について （６）理学療法科で扱う主な疾患についてそのおおまかな割合％を（）内に書いて下さい。 （７）理学療法科のスタッフについて、人数を書き入れて下さい。 (８）(7)で仕事について相談できる相手はいますか。 (９）(8)で「いる」と答えた人はその相手を(7)ア．～サ．の中から選び、記入して下さい。 (１０）相談する内容について簡単に説明して下さい。 (11）あなたがみている患者は主に次のうちどのような患者を選んでいますか。 (12）なるべく自分がみないようにしているのはどのような患者ですか。 (13）失敗談があったら記入して下さい。 (14）職場で改善してもらいたいことを順に５つ書いて下さい。 (15）給料、収入 (16）現在どこに住んでいますか。 (17）婚姻について伺います。 (18）フルタイムの仕事外の活動について (19）週末の過ごし方について (20）職場ではあなたはどのようなＰＴと思われていますか。（selfimage） (21）自分自身はどのようなＰＴだと思いますか。 (22）再度履修するとしたら、どの科目を選びますか。 (23）現在の職場には今後どのくらい勤務したいと思っていますか。 (24）短大生の時に想像したＰＴとしての生活と、現状とで異なるところを述べて下さい。 (25）現在ＰＴとして仕事をしていない人は、答えて下さい。 (25)－１現在の仕事は何ですか。 (25)－２現在理学療法士として仕事をしていない理由。 (25)－３将来、理学療法士として働きたいですか。 Trend in Physical Therapy Practice of Graduates with Low Vision USUBA Mariko, MAESHIMA Toru, & YOSHIDA Tsuguo Department of Physical Therapy, Tsukuba College of Technology Abstract : An investigation of trends in the occupational environment and the needs for postgraduate education in the professional field of the Physical Therapy for graduates with low vision was performed. Questionnaires were mailed to 66 graduates, who graduated between 1994 and 2000 from the Department of Physical Therapy at Tsukuba College of Technology. We collected 34 (53%) valid answers. Ninety-four % have worked and 92% continue to practice as a physical therapist. Sixty two % continued to work at the same place since graduation. Seventy-two % work in hospitals, especially at general hospitals with less than 300 beds. On the average, their co-workers at work usually consist of a few physical therapists and an occupational therapist. Despite their low vision, they are treating a wide variety of patients, except that they treat a large percentage of patients with cerebral vascular disease (40.1%) compared to Japanese physical therapist in general (25.4%). As 68% seek continuing education, and as 10% work as the only therapist in rehabilitation department, some kind of follow-up system or the setting up a refresher course by a college would be beneficial for them to review and update the practice of physical therapy. Key Words : Physical Therapy, Low Vision, Postgraduate education, Questionnaire Survey, Physical Therapy Practice