既存教材を活用した医療手話言語通訳育成における学習ガイドの検討

大杉 豊1），鮎澤 聡2），白澤麻弓1），高井 洋3），吉田将明4）
筑波技術大学　障害者高等教育研究支援センター1），保健科学部附属東西医学統合医療センター2）
一般社団法人日本手話通訳士協会3），NPO法人インフォメーションギャップバスター4）

キーワード：医療通訳，手話言語通訳

１．背景
　本学が受託した厚生労働省平成30年度障害者総合福祉推進事業「専門分野における手話言語通訳者の育成カリキュラムを検討するためのニーズ調査研究事業」では，医療分野に特化した手話言語通訳者の養成（育成）カリキュラムの開発と医療機関等における啓発を提言している[1]。
　平成31年度の本学「医療分野における手話言語通訳者の育成カリキュラムの検討」事業では，学会発表３件および研究協議会２回の開催を通して，いくつかの病院が整備している外国人患者サポート体制と外国語通訳育成の状況が，きこえない患者サポート体制と手話言語通訳育成の質的な向上を目指す上で有益な情報となることを確認できた。
　まず，外国語通訳の配置及び育成の取組みが病院の患者サポート体制の一環として行われているのに対し，手話言語通訳は地方自治体が育成し，派遣する形が一般的であるという制度上の相違点が挙げられる。とはいえ，いくつかの病院で手話言語通訳職員を雇用する例がわずかながら増えている。
　もう一点は，厚生労働省の医療通訳育成カリキュラム基準（2017年改定）に沿って構築された外国語通訳育成プログラムがきこえない患者向けの手話言語通訳育成に応用できる可能性が高いということである。

２．展開
　令和２年度の本事業においては，（１）病院で働く手話言語通訳者の雇用形態や研修受講状況などの実態を調査すること，（２）手話言語通訳者数名の外国語通訳育成プログラム受講による反応と意見を集約すること，（３）以上の結果を踏まえて医療手話言語通訳育成における既存教材の活用方法を検討することの３点を具体的な目標とした。

（１）全国実態調査： NPO法人インフォメーションギャップバスターが実施した調査では，全国で42病院が手話言語通訳者を雇用していることが明らかになった。この結果を受けて，これらの病院に勤務する手話言語通訳者を対象に本学が連携して実施した全国実態調査では，対象者59名中44名の回答（74.6%）を得た。分析した結果は次の通りである[2]。
・養成・研修面：病院に勤務する手話言語通訳者は，入職前も入職後も医療に関する基礎知識等医療の専門性を習得する機会がほぼ皆無に等しい。
・制度・体制面：各病院で手話言語通訳者を雇用する財源も配置する部署なども様々であり，労働条件と身分保障の整備が十分にされていない。
・派遣通訳団体との連携：自治体等が派遣する通訳と比較して，病院に設置される通訳の利点と欠点が明らかにされ，病院と自治体等が連携することできこえない患者により良い通訳環境が提供される可能性が高い。
（２）外国語通訳養成プログラム：国際医療研究センター国際診療部の「外国人患者受け入れ環境整備のための医療通訳養成研修2020」[3] は，座学として医療通訳研修IとIIがあり，その後に演習と実習を終えることで医療通訳者としての準備ができるよう構成されている。研修Iは12講義と1演習で医療通訳として必要なスキル・倫理・危機管理事項等を学び，研修IIは21講義で医学・医療の知識を強化する内容である。

　令和２年度の本事業では医療通訳研修Iを取り上げ，全国から６名の手話言語通訳者が受講した。内４名は病院に勤務する通訳者，２名は手話言語通訳派遣機関の職員で医療現場の経験を多く有する通訳者である。
　６名から，各講義の内容が手話言語通訳育成研修に必要であるか否か，及び手話言語通訳育成研修に取り入れる場合の加えるべき知識・情報について意見を集約した。12講義中６講義について全員が必要であるとし，残る６講義「医療通訳の養成状況・継続学習の必要性・方法」，「長期在留者・短期滞在者の健康問題と医療通訳」，「渡航受診における医療通訳，医療機関・依頼主との契約」，「日本の医療機関における支払いシステム・未収金対策」は，きこえない患者向けの手話言語通訳育成に必要であるかについて意見が約半数に分かれた。
　通訳者６名による意見交換会ででた主な意見は次の通りである。
・ある程度医療通訳を経験している通訳者は外国人患者向けの外国語通訳育成プログラムの講義から学ぶことが多くあり，手話言語通訳の状況を振り返る良い機会となる。
・受講する必要はないとの意見が出た講義については，これらを必修とはしないで，これらと別にきこえない患者向けの手話言語通訳育成に特化した講義を準備すべきである。例：「遠隔通訳２」（対面でなくビデオ電話を使う点で，事例解説，留意点，最新の動向などを解説する。），「手話言語通訳の種類」（設置型，派遣型，混合型それぞれの状況・課題を解説する。）「誤訳が発生しないための工夫」（事後の対応だけでなく，気づく方法，防ぐ方法を解説する。）「医療用語の表現方法」（基本的な用語，描写的な表現の確認，医者側の通訳者へのニーズを解説する。）「薬の処方」など（医療に従事するきこえない人が解説する。）
・医療場面の通訳を担当する手話言語通訳者同士で情報・意見・悩みなどを交換する機会を作る必要がある。

（３）研究協議会：通訳者6名の反応と意見を集約したものを踏まえて，①医療研修Iは手話通訳者全般を対象に実施するのが望ましく，「遠隔通訳２」など手話言語通訳に特化した講義を追加する。②医療研修IIは病院設置の手話言語通訳者を対象に義務付けることが望ましい。③医療通訳の演習は筑波技術大学で実施する。④医療通訳の実習は全国各地の受け入れ可能な病院で実施する。⑤医療手話言語通訳の資格認定制度は検討範囲に加えない。の５点をまとめた。
　国際医療研究センター国際診療部等の専門家を加えた研究協議会では，今後も協力し合うことを確認するとともに，③の演習を本学で実施する場合の具体的な内容を議論した。

３．今後の展望
　次の段階としては，医療通訳研修IIを受講する手話言語通訳者数名の反応と意見を集約することと，本学において演習を試行してモデルを提案することが目標になる。その後に医療手話言語通訳育成の全体的な枠組みを示すことが可能になろう。

参照文献
[1] 国立大学法人筑波技術大学．2019. 厚生労働省平成30年度障害者総合福祉推進事業「専門分野における手話言語通訳者の育成カリキュラムを検討するためのニーズ調査研究事業」成果報告書．https://www.tsukuba-tech.ac.jp/research/special_projects.html（cited 2021-4-24）
[2] 国立大学法人筑波技術大学・NPO法人インフォメーションギャップバスター. 2021. 病院で働く手話言語通訳者の全国実態調査 調査報告書.https://www.infogapbuster.org/?p=4413（cited 2021-4-24）
[3] 国立国際医療研究センター国際診療部. 2020. 外国人患者受け入れ環境整備のための医療通訳養成研修.http://www.hosp.ncgm.go.jp/icc/020/020/20200812_1.pdf（cited 2021-4-24）